隠された真実 -２
日本国憲法よりも重要な法律。それが「日米地位協定」
日本では、「日本国憲法」が最も重要な法律とされていますが、実は、日本を代表する法律が「日米地位協定」なのです。
1951年9月8日調印、1952年4月28日発効のサンフランシスコ平和条約は、第二次世界大戦後の日本国と連合国各国の平和条約です。
この条約の発効により連合国による占領は終わり、日本国は主権を回復した事になっています。
しかし、それは世界に示した表向きであって、実際は裏で吉田茂は「日米地位協定」に調印していました。
それは、米国の基地を容認し、制空権を容認し、そして毎月アメリカ側から日本政府に出される「要望書」によって、日本は米国に支配され続けてきました。
日本国民は知らないまま、戦後八十年間、米国の従属国になっていました。
（『日米地位協定入門』前泊博盛著から）
厚労省はワクチンの結果を開示せよ。国を提訴！
https://youtu.be/3bRmn877B1w?si=7637ktRxqKS4mtbQ
https://youtu.be/s9I9TV8usSk?si=ntQU4T3bMIzxLiT-
ワクチン問題研究会が国を提訴しています。
治験を終わっていないワクチンを国が半ば強制して投与 奨励したコロナパンデミックです。
後遺症で苦しむ被害者を、国に救済をさせましょう。
海外では殺人兵器とみなしてもうとっくに止めている。
そのコロナワクチンを日本政府は続けているのです。
コロナワクチンの死者は２千人を超えている。
メディアは報道しませんが、大変な事態に陥ています。↓を見てください。
https://youtu.be/vmXffmFJ9Sw?si=dCQUzhT4cWCGF9cZ
"厚労省は新型コロナワクチンデータを開示せよ！
～京都大学福島名誉教授が東京地裁に提訴 記者会見ダイジェスト
（２０２３年２月２日東京・司法記者クラブ）
コロナワクチンは仕組まれた犯罪！
オミクロン株は人工的なもの！
京都生命科学研究所 宮沢孝幸先生
医療業界にはワクチンの闇がある
今日、日本経済を百兆円規模でかすめ取っているのが、医師・病院・製薬メーカーを中心とした医療ビジネス業界である。
彼らは、国民の生命と健康を守るという建前を掲げながら、
実際には人々の健康や幸福を激しく毀損しながら自らの収益の最大化を強力に推進、拡大し続けている。
その結果、日本経済はますます困難な状況に転落し、
日本の転落をさらに確実なものとしている。
（ 京都大学 藤井聡教授 談）
日航機１２３便の墜落事故はミサイルをぶち込まれた！
今から４０年前、1985年8月、
５２０名がお亡くなりになりました。
慎んでご冥福をお祈りいたします。
まだ生きていた人もいた
その時の機長の音声が残っています。
コックピットの中で「オレンジ〇〇（ミサイル）。。」と。
それはミサイルによって尾翼を攻撃されたことを物語っています。
そして、まだ生きていた人がたくさん居たのに、救助せず、自衛隊の裏部隊が到着して火炎放射器でうめき声の人を焼き殺した。
そこにはコンピュータの新技術「トロン」の技術者十名が搭乗していたのです。
そのトロンの技術データが入った黒い鞄は、救助隊が到着する前に全て持ち去られました。
